OJTが雇用者の思うように進展しないとなると、OffJTによる仕事を離れての集合教育（研修）が重用されるようになる。この場合の指導者、つまり講師は大きく内部講師と外部講師に分けられ、前者は社内より指導者を抜擢するもので、後者は外部団体よりいわゆるその道のプロを講師として招くものである。 前者だと、社内事情や業務内容に精通しているものが教壇に立つという揺るぎの無いメリットが得られるが、担当する講師により指導の展開に極端な差が出るなど、所詮は内部の人による「会議の延長」という甘い雰囲気に流されることもある。 後者は、発注する雇用者側のリクエストに応じた内容でさすがはプロ、と言われるような研修を実施してくれるが、当然のことながらコストがかかる。（ちなみに売れっ子の研修講師になると、1日30～50万円程度はみておいた方がよい。有名人の講演にかかる出講料はそれ以上することも多いが、これはタレントへの出演料のようなものである）
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企業内教育は、従業者が業務を適正にこなせるようにするものである。しかし、まれに自主退職などの形で従業者を辞めさせるべく精神的に追い込むために、無理な条件を提示したり、無味乾燥な作業に従事させることを「教育」と称し、リストラ対象とされた従業者を苦しめる行為も報道され、社会問題として問題視された例もある。
本来、従業者の能力向上を目的として行われる企業内教育であるが、これら問題視される実質的な従業者いじめ等では他の従業者にもストレスやフラストレーションを与えかねない部分がある。従業者が業務を行うにあたっての姿勢や業務処理の方向性については、現場の問題でもあるため、従業者の意見を尊重した方が良い結果を生むことも多い一方、組織統制の必要から従業者の自主性や主体性が十分に尊重できない例もある。